マテリアルデジタル、自社カンファレンス「うわべではなく、”本質”の話をしよう。BRAND STRATEGY 2026」を11月18日に開催 取締役 川端康介が登壇
このたび、当グループ傘下のマテリアルデジタルは、2026年11月18日（水）に、自社主催カンファレンス「うわべではなく、”本質”の話をしよう。BRAND STRATEGY 2026 ブランド戦略をアップデート」をオンラインで開催いたします。
本カンファレンスは、過去の成功体験や業界における既存の前提を見直し、これからの時代に適したブランド戦略の再設計を目的としたイベントです。マテリアルデジタル取締役 川端康介が登壇し、マーケティング領域における意思決定の在り方を改めて問い直す機会を提供します。
詳細はこちら：https://materialdigital.jp/dmd/brand-strategy-2026/?organizationId=2960
BRAND STRATEGY 2026 カンファレンス概要
「うわべではなく、“本質”の話をしよう。」をコンセプトに、従来のマーケティングの成功体験や定石を見直し、これからの事業成長につながるブランド戦略を考えるオンラインカンファレンスです。
第一想起、フルファネル、ミドルファネル、便益認識などをテーマに、消費者から「思い出される」「選ばれる」ブランドになるための戦略を、実務とデータの両面から掘り下げます。
単なる認知拡大や短期的な売上向上にとどまらず、ブランド価値の向上と持続的な事業成長を両立するための考え方と実践方法を学べるイベントです。
このカンファレンスで学べること
■成果につながるブランド戦略の考え方
従来の成功法則や思い込みを見直し、データやエビデンスに基づいて戦略を設計する方法
■「思い出される」から「選ばれる」ブランドへの転換
第一想起やCEP（カテゴリーエントリーポイント）の考え方を理解し、ブランドが選ばれる理由をつくるためのアプローチ
■短期売上と中長期的なブランド成長の両立
フルファネル、ミドルファネル施策を活用し、目先の獲得だけでなく将来の購買にもつながるマーケティング投資の考え方
■ブランド戦略を実行に移す組織づくり
戦略を策定するだけで終わらせず、社内の共通認識を醸成し、組織全体で施策を推進するための考え方
■顧客に選ばれ続けるためのコミュニケーション設計
顧客が認識する便益や購買行動を捉え、広告やCRM、メールマーケティングなどの接点を通じてブランド価値を伝える方法
■マーケティング投資の成果を最大化する視点
個別施策の費用対効果だけでなく、事業全体への貢献や継続的な成果を踏まえて投資を判断する考え方
開催概要
開催日時 ：2026年11月18日（水）11:00~17:15
開催方法 ：オンライン
参加費用 ：無料
主催 ：株式会社マテリアルデジタル
URL ：https://materialdigital.jp/dmd/brand-strategy-2026/?organizationId=2960
〈マテリアルデジタル取締役 川端康介プロフィール〉
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2004年、EC事業スタートアップに参画。デザインや広告、プロダクト開発などの知見と技術をベースに2010年に株式会社nano colorを設立。10年以上EC業界にて顧客コミュニケーションや事業戦略を支援。WHO×WHATを軸にブランディングとマーケティングを分断しないプランニングとクリエイティブを設計することを得意とする。学校法人HAL非常勤講師、宣伝会議登壇などを務め、株式会社千趣会のマーケティング子会社Senshukai Make Co-でクリエイティブチームマネージャーも兼務。2023年10月に株式会社マテリアルデジタルに参画し、同社取締役に就任。 |
■マテリアルデジタルについて
マテリアルデジタルは、デジタルを起点にしたマーケティング全般のコンサルテーションと「Flipdesk（WEB接客ツール）」、「Cross Talk（チャットボット）」および、サイバーセキュリティ事業のプロダクト提供を主軸としたデジタルマーケティングカンパニーです。また、PR事業を展開するマテリアルグループ各社のソリューションをかけ合わせ、認知獲得から集客、顧客理解、接客までをワンストップで支援することで、あらゆる企業のビジネス成長の最大化を可能にします。
■マテリアルグループについて
マテリアルグループは、あらゆるビジネスのコミュニケーションを総合的に支援する専門事業集団です。クライアントの事業課題をともに解決し、社会との関係性を強化するパートナーとしてクライアントの成功に寄与します。「Switch to Red.（個性に情熱を灯し、価値観や常識を変え、世界を熱くする）」をビジョンに掲げ、「すべての個性に情熱を灯し、可能性を最大化する」ことをミッションに、異なる得意領域を持つ各社が集い、ブランドとステークホルダーの望ましい関係を構築するあらゆるコミュニケーション事業を展開しております。
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